ビジネスフォンの選び方・費用・導入の流れを一気に解説します！！

• 会社に電話を引きたいけれど、家庭用電話機と何が違うのかわからない
• クラウド型やオンプレミス型など用語が難しくて進まない

といった悩みはありませんか？

ビジネスフォンは、単なる「仕事用の電話」ではなく、複数の回線と端末を効率的に制御するシステムです。

一般家庭用の電話は「1回線に1台」が基本ですが、企業では「複数の社員が複数の回線を効率よく使いたい」ニーズがあり、その橋渡しをするのが主装置（交換機）です。

これがビジネスフォンと家庭用電話の本質的な違いです。

この記事を最後まで見れば、ビジネスフォンの見積もりを依頼する際に必要な知識がすべて身についているはずです。

ビジネスフォンとは？～家庭用との決定的な違い～

ビジネスフォンは、オフィスや店舗で使われる業務用の電話システムで、一般に「主装置」と複数台の「多機能電話機」で構成されます。

主装置が外線の着信制御や振り分け、内線通話などを担い、同時に複数人で通話できるようにします。

 
家庭用電話では「1回線＝同時通話が基本的に1本」で詰まりがちですが、ビジネスフォンは代表番号で複数端末が受けたり、保留・転送で取り次ぎができるなど、業務の前提に合わせた機能が搭載される点が特徴です。 

ビジネスフォンと家庭用電話・スマホの比較

比較項目	家庭用電話	スマホ（個人回線）	ビジネスフォン
複数人で外線を共有	✕	✕（別途契約が必要）	〇
内線通話（無料）	✕	✕	〇
保留・転送	一部機種のみ	アプリ依存	〇（標準機能）
代表番号への着信振り分け	✕	✕	〇
管理の一元化	✕	✕	〇

ビジネスフォンで最低限わかればOKな用語・単語

用語	ざっくり意味	これを理解すると何が嬉しい？
主装置	外線・内線を制御する中枢	「何台つなぐか」「何本同時通話するか」の限界が読める
外線	社外とつながる回線（代表番号など）	回線契約・通話コストの話が理解できる
内線	社内での呼び出し・無料通話	取り次ぎ・部署間連絡が速くなる
チャネル（同時通話数）	同時に外線通話できる本数のイメージ	「話し中が多い問題」を数字で設計できる
代表着信（代表組）	1つの番号を複数端末で受ける	“誰でも取れる”受付体制を作れる
ダイヤルイン	番号ごとに担当へ直通させる（相当機能含む）	“部署直通”の設計ができる

ビジネスフォン＝電話機（端末）を買えば大丈夫というのは間違いです。
実際は、主装置・回線・配線・設定がセットで効いてきます。

端末だけ新品でも、回線や主装置が古いとやりたいことができない場合があります。 

ビジネスフォンのメリット

ビジネスフォン導入のメリットについて解説していきます。

メリット①：代表番号をチームで捌ける

ビジネスフォンは、1つの番号を複数端末で受けるなど、業務に必要な着信設計がしやすいのが強みです。 

メリット②：保留・転送・内線で「取り次ぎ」が速い

電話をいったん保留して担当へ内線で呼び出し、転送する、といった業務オペレーションが前提として用意されています。 

メリット③：回線の選択肢やチャネル拡張で混雑を減らせる

光IP電話サービスでは多チャネル化できるサービス例があり、同時通話数の設計がしやすいケースがあります

※ただし条件・料金・提供範囲はサービスごとに異なります

メリット④：複数の外線を効率的に共有できる

たとえば外線が4回線あれば、最大4件の電話を同時に受けられます。

「話し中で取りこぼした」という機会損失が減ります。

メリット⑤：内線通話でコスト削減

同じ主装置に接続された電話機どうしは、通話料なしで会話できます。

フロア間・部署間のやり取りが無料です。

ビジネスフォンのデメリット・注意点

ビジネスフォンのデメリットと導入後の注意点を紹介します。

導入する前に是非一度立ち止まって下記を参考にしてください。

デメリット①： 初期費用が高くなりやすい

主装置・電話機・工事費・配線工事のセットで、小規模でも数十万円規模になることがあります。

デメリット②：機器の保守・修理に費用と時間がかかる

主装置が故障すると社内の電話が全滅するリスクがあります。

保守契約の有無・代替機の手配期間をあらかじめ確認してください。

デメリット③：リモートワーク環境への対応が機種・設定次第

物理的な主装置を社内に置く「オンプレミス型」は、外出先・テレワーク中のスタッフが内線番号で着信を受けるためにはオプション設定や追加機器が必要なことがあります。

デメリット④：機種・メーカーによるロックイン

専用の電話機は、原則として同じメーカーの主装置とセットで機能します。

メーカーを途中で変えると電話機も買い直しになる場合が多いです。

デメリット⑤：工事が必要なケースが多い

「工事不要」と宣伝しているクラウド型サービスでも、既存の配線状態・LAN環境によっては別途工事が必要なことがあります。

現地調査（多くの場合、業者が無料で対応）を先に受けることを推奨します。

クラウド型とオンプレミス型、どちらを選ぶべきか

「どこにシステムを置くか」で、将来の働き方が決まります。

現在はオフィスに機器を置く「従来型（オンプレミス）」と、ネット上で完結する「クラウド型」があります。

それぞれの特性を理解し、自社の働き方に合わせることが重要です。

従来型（オンプレミス型）ビジネスフォン

• 主装置を自社のサーバールームや電話室に設置する方式。
• 回線はNTTのアナログ回線・ISDNまたは光回線（ひかり電話など）を利用。
• 社内の通話品質が安定しやすく、インターネット障害の影響を受けにくい。
• 初期費用が比較的高く、設定変更に業者を呼ぶケースが多い。

クラウド型（クラウドPBX）

• 主装置の機能をクラウド上のサーバーが担い、インターネット経由で各端末と接続する方式。
• 物理的な主装置が不要なため、初期費用を抑えやすく、スマホへの内線対応もしやすい。
• インターネット接続の品質に通話品質が左右される。
• テレワーク・多拠点・スタッフの増減が多い会社に向く傾向がある。

オンプレミス型とクラウド型の比較表

比較項目	オンプレミス型（従来型）	クラウド型（PBX）
設置場所	オフィスの壁や棚に物理装置を置く	インターネット上のサーバー
電話機	専用の多機能電話機	スマホ・PC・専用IP電話機
初期費用	高い（工事・機器代）	安い（初期登録料のみ）
月額費用	回線基本料のみ	1ライセンスごとの利用料
工事	必須（プロの配線工事）	不要（ネット設定のみ）
場所の制約	オフィス内のみ	どこでも（自宅・外出先）

方式の選択目安

状況	向いている方式
固定の事務所で安定した通話が必要	従来型
テレワーク・外出中のスタッフが多い	クラウド型
複数拠点を1つの番号で管理したい	クラウド型
インターネット回線が不安定な地域	従来型
初期費用を抑えたい	クラウド型（月額コストに注意）
既存設備を活用してコストを抑えたい	ハイブリッド型

大まかにお伝えすると

オンプレミス型が向く人： 通話品質を最優先したい、既存の電話番号（アナログ/ISDN）を絶対に変えたくない、大規模なコールセンター。

クラウド型が向く人： テレワークを導入している、初期費用を抑えたい、オフィスの移転や増減が激しい。

クラウド型でも「月額費用×年数」の総コストが従来型を上回るケースもあるため、5年・10年のトータルコストで比較することをお勧めします。

主要メーカーの特徴と選び方のコツ

ビジネスフォンにはいくものメーカーがあります。

国内では主にNTT、NEC、サクサ、ナカヨ、日立の5社がシェアを占めています。

基本機能に大きな差はありませんが、特定の業種に向いた強みがあります。

※以下はあくまで「代表的なメーカーの一例」です。

各メーカーの製品ラインアップ・対応機能・価格は頻繁に更新されるため、必ず各社の公式サイトまたは販売代理店に最新情報を確認してください。

主要メーカーの傾向

• NTT： 圧倒的なシェアと保守体制。迷ったらここ。
• NEC： 大規模オフィスやホテル、病院などの実績が豊富。安定性重視。
• サクサ (SAXA)： 小規模オフィス向け。防犯機能やスマホ連携が充実。
• ナカヨ (NAKAYO)： 病院（ナースコール連携）や宿泊施設に強い。

選び方のコツとしては「特定の機能（スマホ連動、CTI連携など）」が必要な場合を除き、まずは「近くに保守拠点があるか」「信頼できる販売店が扱っているか」で選ぶのが最も失敗が少ない方法です。

導入にかかる費用・価格や考え方

「結局いくらかかるの？」という現実的な不安に応えます。

ビジネスフォンの価格は、電話機の台数と回線数（同時に通話できる数）で決まります。

一括購入だけでなく、リース契約が一般的である点も押さえておきましょう。

費用は「初期」と「月額」と「将来コスト」に分ける

■初期費用の一例
主装置／多機能電話機（台数分）／配線・設置工事／設定（代表着信・内線・転送）／番号移行の工事　など。

■月額費用の一例
回線基本料／オプション（複数チャネル、追加番号、ナンバーディスプレイ等）／クラウドPBX利用料（ユーザー課金等）／保守費　など。

光IP電話サービスの一例では、月額基本料が提示され、別途アクセス回線費用や通話料が必要です。
また、付加サービスとして「複数チャネル」等が月額課金で用意されていことがあります。

費用の構成要素

費用項目	概要	変動要因
主装置（本体）費用	数万円〜数百万円	外線数・内線数・機能レベル
電話機本体費用	1台あたり数千円〜数万円	機種・ディスプレイ有無・機能
工事費・配線費用	数万円〜数十万円	拠点規模・既存配線の状態
回線費用（月額）	回線契約に依存	契約回線数・電話会社
保守契約費用（月額または年額）	任意だが強く推奨	主装置の規模・対応範囲
クラウド型の場合の月額	1ユーザーあたり数百円〜数千円	サービス・機能・ユーザー数

※上記価格は一般的な市場相場に基づく目安です。具体的な料金は、NTT、NEC、日立、サクサ、ナカヨ等の各メーカー代理店や通信事業者（NTT東日本/西日本、KDDI、ソフトバンク等）の最新の料金プランを確認してください。

ビジネスフォンの選び方と流れ

ここではビジネスフォンを選ぶ際に「自社にとって何を優先すべきか？」・「何を比較すればいいか」を見ていきたいとおもいます！

ビジネスフォンの選び方の基本

最優先は「台数」と「同時通話数（チャネル）」

ビジネスフォンは、主装置タイプなどにより制御できる電話機台数が変わります。 

チェックの一例

• 端末は何台必要か（固定席＋受付＋会議室＋予備）
• 同時に外線通話が何本走るか（ピーク時間帯に着目）
• 1番号で足りるか、部署別に番号が必要か（直通・代表の設計） 

選ぶ時の6つのポイント

比較軸	何を決める？	失敗しやすいポイント
規模（台数/チャネル）	主装置/サービスの上限	「今だけ」で選び、増員で詰む
働き方（在宅/外出）	スマホ・PCで会社番号を使うか	“できる/できない”がサービス差になる
回線・番号	アナログ/ISDN/光IP、番号維持	ISDN終了など将来イベントを見落とす
信頼性（停電/障害）	UPS/冗長/代替手段	“停電で電話が死ぬ”を後で知る
使い方（運用）	保留転送/録音/IVR等の必須度	機能はあるのに運用されない
仕様制約	接続不可番号、00XY発信不可等	導入後に判明して業務影響

ビジネスフォンの選び方の流れ

自社の「現状」を数値で把握する

• 現在の社員数 and 今後3年の想定社員数
• 同時に通話が発生する最大人数（外出中を除く）
• 現在の外線回線数（NTT・光など）と契約種別
• 拠点数（本社のみ or 複数拠点）
• テレワーク・外出中のスタッフの割合

「必須機能」と「あれば嬉しい機能」を分ける

機能	多くの会社で必須	業種・規模次第
保留・転送	✓	─
代表番号への着信分配	✓	─
内線通話	✓	─
録音機能	─	✓（コールセンター・士業等）
スマホ内線対応	─	✓（テレワーク多い場合）
CTI・CRM連携	─	✓（営業・カスタマーサポート）
複数拠点統合	─	✓（多拠点企業）

複数社から見積もりを取る

最低でも2〜3社から見積もりを取り、以下を比較してください。

• 初期費用の内訳（主装置・電話機・工事・設定）
• 月額費用の内訳（回線・保守・クラウド料金）
• 保守サービスの内容と応答時間の保証
• 主装置の保守対応期限（メーカーのサポート終了年）

ビジネスフォン導入の流れ

ビジネスフォン導入の一般的な手順とおおよそのスケジュールを紹介します！

現状把握・要件整理

社員数・拠点・現在の回線・重要機能を書き出す

業者選定・現地調査依頼

複数社に問い合わせ、現地調査（多くは無料）を依頼。

既存の配線・機器の状態を確認してもらう。

見積もり比較・決定

初期・月額・保守の総コストで比較。

機能面の確認も並行して行う。

発注・納期確認

主装置・電話機の在庫状況によって納期が変動する。

繁忙期（年度末前後）は納期が延びることがある。

工事・設置・設定

電話機の配線・主装置の設定・内線番号の割り当てなどを業者が行う。

テスト運用・社員への使い方説明

実際に発着信・転送・保留が正しく動作するかテストする。

操作マニュアルを社員に配布または説明を行う。

本稼働・旧設備の撤去

旧回線の解約タイミングに注意

二重払いを避けるため、新回線の安定確認後に解約します。

まとめ

ビジネスフォンは「主装置＋専用電話機」で構成される業務用電話システムで、複数の外線共有・内線通話・転送・保留といった機能が企業の電話業務を効率化します。

導入を検討する際は、まず「従来型 or クラウド型」の選択から始め、自社の規模・テレワーク環境・インターネット回線の状況・5年間のトータルコストを比較してください。

最低でも2〜3社から見積もりを取り、初期費用だけでなく保守体制・保守期限・月額費用の合計で判断することが重要です。

よくある質問

Q1. ビジネスフォンとPBXは同じものですか？

厳密には異なります。PBX（Private Branch Exchange、構内交換機）は主装置のことを指す呼称で、ビジネスフォンはPBX（主装置）と専用電話機をセットにしたシステム全体を指すことが多いです。

会話の文脈によって使われ方が変わることがあるため、業者との商談では「どちらの意味で使っているか」を確認すると安全です。

Q2. スマートフォンだけで代用できませんか？

一般的なスマートフォン・個人回線の組み合わせでは、代表番号の共有・内線通話・転送が標準ではできません。

クラウドPBXと組み合わせるか、専用のビジネスチャットツール（グループウェアの電話機能）を使うことで近い機能を実現できる場合がありますが、通話品質・番号管理・コスト面で従来型と異なるトレードオフがあります。

Q3. 既存の電話番号（固定番号）はそのまま使えますか？

多くの場合、「番号ポータビリティ」または「番号引き継ぎ」の手続きで既存番号を維持できます。

ただし、回線の種類（アナログ・ISDN・光電話など）や転換のタイミングによって手続き方法・期間・費用が異なるため、現在の契約回線の情報を業者に伝えて確認してください。

Q4. 何台から導入できますか？

主装置によって対応できる最小内線数・外線数が異なりますが、2〜3台程度の小規模向け製品も存在します。

クラウド型であれば1ユーザーからサービスを始められるプランもあります。

ただし、台数が少ないほどコストパフォーマンスは下がる傾向があるため、将来の増設を視野に入れた比較が重要です。

Q5. 導入後のサポートは誰がしてくれますか？

一般的に、メーカーではなく地域の「販売代理店」が工事・保守・操作サポートを担当します。

メーカーの直接サポートが受けられるかどうか、また保守契約の範囲（リモートサポートのみか、訪問対応もあるか）は契約前に確認してください。

Q6. 導入工事中は電話が使えなくなりますか？

通常、工事のタイミングで短時間（数分〜数十分）の切断が発生することがあります。

業者と事前に「切断が発生するタイミング・時間帯」を確認し、顧客への告知や携帯電話への一時転送などの対策を準備しておくことを推奨します。

Q7. 主装置はどのくらいの頻度で買い替えが必要ですか？

主装置の一般的な製品寿命は10〜15年程度とされることがありますが、メーカーの保守部品供給期間（一般的に製造終了後5〜10年程度）がひとつの目安になります。

保守期限が近づいたら、メーカーまたは販売代理店に確認することを推奨します。

Q8. クラウドPBXとビジネスフォン（従来型）、最終的にどちらが安いですか？

どちらが安いかは、規模・利用年数・利用機能によって大きく異なります。

一般的に初期費用はクラウド型が低くなりやすい一方、月額費用の積み上げが従来型の総コストを上回るケースもあります。

5年・10年の累計で複数社に試算させ、比較することが最も確実な判断方法です。